エディンバラのパブに入って、カウンターの中にいる女性従業員にさりげなく尋ねた。見知らぬ客が入って来て、スコットランド人とイングランド人と区別が簡単につきますか。「言葉を聞けばね。そうでなきゃあ、まず、分からないわ」。多くの人が同様のことを話していた。我々日本人に彼らの見かけ上の差異が分かるはずがない。
　人口５００万人のスコットランドでこのところ、イングランドやウェールズなどから構成される英国（総人口約６千２００万人）を離脱して、独立を目指す動きが活発化している。２０１４年秋にはスコットランドの有権者にその是非を問う住民投票が実施される運びだ。住民投票の文言はまだ確定していないが、２３日の地元紙では次のような諮問機関の提言が報じられていた。問いかけは “Scotland should become an independent state.” という簡潔な表現にして、有権者が同意するか否かを明確に求めるべきと。

　スコットランドの独立を長年訴えているのは、スコットランド国民党（ＳＮＰ）と呼ばれる政党。トニー・ブレア労働党政権（当時）が１９９９年に復活させたスコットランド議会で今や最大政党の与党に成長している。
　ＳＮＰなど独立推進派の念頭にあるのは北海油田の存在だ。彼らは北海油田の収益が地元スコットランドに十分還元されていないと憂える。独立しても十分経済的に自立できるという読みがあるようだ。また、政治・経済的には欧州連合（ＥＵ）という大きな枠組があることも英国からの離脱を求める背景となっている。
　スコットランドが正式には「グレートブリテン王国」（Great Britain）と呼ばれる国の一部となったのは１７０７年。それまでは独立したスコットランド王国だった。そうした歴史的経緯のほか、民族的にゲルマン系のアングロサクソン人を祖先とするイングランドと異なり、スコットランドはケルト系のピクト人、ゲール人などを祖先とするという差異も彼らの間に横たわる溝となっている。

　グラスゴーのＢＢＣに勤務する地元出身のベテラン記者、コリン・ブレーン氏はアフリカ時代からの知己。彼を職場に訪ねた。彼は概ね次のように開設してくれた。
　「今のところ、独立を求める割合は３０％を上回る程度だろう。英国の主要政党は独立反対で一致しており、ＳＮＰは２０１４年秋に見込まれる住民投票で過半数の支持を得るためにはこれからが試練だ。だが、スコットランでは２０世紀、独立運動が潮の満ち引きのように存在していたとはいえ、スコットランド議会でＳＮＰが最大勢力になることは誰も予期しておらず、ＳＮＰ自身が最も驚いている展開を見せている。ＳＮＰは住民投票に向け、投票年齢を１６歳以上に引き下げたい意向も示している。若者に独立志向が強いと見ているからだ。その一方、国防・軍事をどう自前で賄うのかといった難問の対処策も抱えている。いずれにせよ、スコットランドがこれからの２年間エキサイティングな時期を迎えていることは間違いない。私は立場上自分の意思表示はできないが、スコットランドが独立を選んだとしても自立できるだろうとは思う」
　２０１４年秋にスコットランドの人々はどういう決定を下すのだろうか。
　（写真は上から、グラスゴーのケルヴィングローヴ美術館・博物館。目玉の展示品であるサルバドール・ダリの傑作「十字架の聖ヨハネのキリスト」に見入った。久しぶりに再会して旧交を温めたＢＢＣのコリン記者。私と同じ世代で記者の仕事を今もエンジョイしていることはその笑顔から分かる）